オンラインフィットネス「LEAN BODY」に不正アクセス。分析ツールMetabaseの脆弱性から約44万件の顧客情報
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- 一次資料3件
- セキュリティ図鑑編集部
取得の対象のアカウント
退会者を含む最初の不正アクセス
発見は9月8日クレジットカード番号
番号全体は対象外Metabaseの利用を終了
SUMMARY
要点をまとめると
- 01
LEAN BODYは2026年9月15日、社内で使っていた分析ツール「Metabase」の脆弱性を突かれ、退会者を含む約44万アカウントのメールアドレス、生年月日、身長・体重、暗号化されたパスワードなどが取得されたと発表しました。
- 02
利用者はLEAN BODYのパスワードを変え、同じパスワードをほかで使っていればそちらも変えてください。
この記事をスライドで理解する(6枚)
1 / 6オンラインフィットネスサービスを運営する株式会社LEAN BODYは2026年9月15日、社内のデータ分析に使っていたツール「Metabase」にセキュリティ上の脆弱性(ぜいじゃくせい、ソフトの弱点)があり、第三者がこのツールに不正アクセスして、同社のデータベースからお客様の情報を取得したと発表しました。対象は退会者を含む約44万アカウントです。同社は、ツールの脆弱性情報を定期的に確認して更新できていなかったことも要因になった可能性が高いとしています。
01発表されている事実
何が取られたの?
メールアドレス、生年月日、身長・体重、暗号化されたパスワード、カード番号の下4桁などです。カード番号全体は対象外です。
分析ツールMetabaseの脆弱性
8月31日・9月7日・9月9日
経路を遮断し修正版へ
約44万アカウントが対象
同社の環境への最初の不正アクセス
データベースからお客様の情報を取得される
異常を検知し、調査を開始
再び情報を取得される。同日、経路を遮断し、ツールを修正版に更新
個人情報保護委員会に速報を提出
公表。対象者へのメールを順に送り始める
Metabaseの利用を終え、外から接続できない環境に移行
個人情報保護委員会に確報を提出
取得の対象は、お客様が登録していた項目です。メールアドレス、ニックネーム、性別、生年月日、都道府県、身長・体重・目標体重などサービスで入力した情報、登録日時や利用状況の記録、暗号化された状態のパスワード、決済サービス上の識別番号やクレジットカード番号の下4桁などです。法人の福利厚生制度で使っていた一部の人は、氏名・法人名・従業員番号も含まれます。
一般の会員の氏名と、カード番号全体・セキュリティコードは同社のデータベースにないため、対象外です。パスワードの解読に必要な情報は取得されておらず、元のパスワードが分かる可能性は低いとしています。アカウントの不正利用や不正な請求は、発表の時点で確認されていません。対象には、法人や健康保険組合などを通じて使っていた人も含まれます。保健指導の一環で案内していた健康保険組合からも、加入者向けのお知らせが出ています。
02読者への影響と今すぐやること
利用者は何をすればいい?
LEAN BODYのパスワードを変え、同じパスワードをほかで使っていればそちらも変えてください。
使い回しているほかのサービスも
noreply@lean-body.jp と support@lean-body.jp 以外は偽物扱い
生年月日や体重などを使った連絡
- 念のため、LEAN BODYのパスワードを設定ページから変える。同じパスワードをほかのサービスで使っていれば、そちらも変える
- 同社からの連絡は noreply@lean-body.jp、問い合わせへの返信は support@lean-body.jp から届く。ほかのアドレスや、パスワード・支払い情報の入力を求めるメールは偽物として扱う
- 生年月日や体重など、ほかに知られたくない情報を使った詐欺の連絡に注意する
- 会社や健康保険組合の制度で使っていた人は、案内が届いていないか確かめる
03会社が同じことを防ぐには
社内でしか使わない道具でも危ないの?
インターネットから届く状態なら狙われます。更新を後回しにせず、権限を最小限にしてください。
外から届けば社員用でも対象
脆弱性情報を毎日確かめる
データベースへの権限をしぼる
BIツール(社内のデータを集計して見る道具)は、データベースに広くつながる強い権限を持ちがちです。社員しか使わない道具でも、インターネットから届く状態なら狙われます。同社も、ツールの脆弱性情報を毎日確認する運用に切り替え、最終的にはMetabaseの利用をやめて、外から接続できない環境に移りました。社内ツールも含めて外から届くものを洗い出し、更新を後回しにしない、データベースへの権限を必要最小限にする、の2つが基本です。自社で見きれない場合は、脆弱性診断を頼む方法もあります。
04今後の発表
同社は、開示すべき新しい事実が分かれば速やかに知らせるとしています。
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出典(一次資料)3件被害を受けた組織や公的機関の発表だけを出典にしています(2026.09.15に確認)開く
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- 3IPA「脆弱性対策情報」 ↗www.ipa.go.jp

